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糖尿病は大きく4つのタイプに分けられます。すい臓がインスリンをほどんど分泌しないために起こる1型糖尿病です。日本人糖尿病患者の9割以上を占めるのが2型糖尿病で、インスリンの分泌量が不十分で起きるのと、インスリンは十分に分泌されているのに感受性がなくなってブドウ糖がうまく細胞に取り入れられなくなるタイプがあります。このほか、遺伝子の異常やほかの病気に起因する糖尿病と、妊娠時に現れる妊娠糖尿病があります。
お年寄りは血糖値が気になるかたが多いみたいです。薬を飲むことももちろん大切ですが、日々の食事と運動も大事なのです。血糖値を下げる食事を心がけましょう。血糖値を下げる食べ物としては食物繊維豊富なもの。例えば、野菜や海藻類、きのこなどがあります。食物繊維には糖分の吸収を遅らせるはたらきがあるため、血糖値上昇を予防できる効果があります。
　帝国ホテル大阪（大阪市北区）が今秋発売したジョギング愛好家らを対象とした“ランニング・宿泊プラン”の売れ行きが好調だ。３０日に大阪府などが主催する市民マラソン大会「大阪マラソン」が開催されることも追い風となり、“走り”に対する注目度がアップ。マラソンにからむ旅行商品の人気も上昇している。

　帝国ホテルのプランは９月に発売された。ミズノのランニングシューズとトレーニングウエアが貸与され、ジョギングコースを示すホテル特製の地図とミネラルウオーターがプレゼントされる。付近を流れる大川周辺を走り、ホテルに戻ると３０分のマッサージが無料で受けられる。

　平日１室（２人）朝食付きで２万４千円。予約は１０月以降も５０件と順調で、同ホテルは「来年３月まで引き続きＰＲしていきたい」（企画課）と話す。

　また、三井ガーデンホテル大阪淀屋橋（大阪市中央区）も、１４日から健康祈願のお守りやミネラルウオーターがもらえる「マラソンランナーサポートプラン」（シングル８千円から）の販売を開始。

　ミズノは、大阪・淀屋橋にロッカーやシャワー室を完備するランナーの支援拠点（ランニング・ステーション）を開設しており、シューズの貸し出しサービスも実施。「最近は水曜日を“ノー残業デー”とする企業が増え、水曜日のアフター５の利用者が増加した」（大阪広報課）という。

　ステーションにある直営店では、Ｔシャツ（３１５０円）など「大阪マラソン」の公式ロゴ商品は売り上げが急増している。

　一方、日本旅行では１２月に開催されるハワイ・ホノルルマラソンに参加する海外旅行商品（１８万７千円から）を売り出し、予約状況が１０月時点で定員の半数が埋まる堅調ぶり。

　ＪＴＢもホノルルマラソンに参加する関西国際空港発の商品（１７万７千円から）は前年比１６％増の売れ行きで、「マラソンブームもあり今年から参加する顧客も目立っている」（西日本広報室）と話している。

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　一般家庭における太陽光発電システムの導入率が順調な伸びを見せており、注目が集まっている。

　積水化学工業住宅カンパニーが、セキスイハイムのオール電化および太陽光発電システムを搭載する住宅の居住者を対象にして、今年1月に日本全国の1142世帯で実施した調査結果によると、「太陽光発電システムを導入して満足している」との家庭は98％に上った。「光熱費を削減できた」や「省エネ意識が高まった」がその理由のトップを占めており、「太陽光発電システム導入によって光熱費はゼロに抑えられている」との回答世帯は73％にも達している。同社が2009年に実施した同様の調査では、光熱費ゼロ住宅の比率は20％に過ぎず、余剰電力の買取価格の引き上げや太陽光発電システムの大容量化が、光熱費の削減率の拡大に寄与したようだ。

　今回の調査対象住宅における、平均的な年間発電量は4980kWhだった。このうち1500kWhは自宅で消費、残る3480kWhは余剰電力として売電され、その金額は約16万7000円となっている。太陽光発電システムの導入により、回答世帯の平均的な年間購入電力金額は11万円と低く抑えられている。これにより、年間光熱費収支は平均5万7000円のプラスになっているという。

　実際の電気の使用量などは世帯構成によって大きく変動してくるが、光熱費の大幅な削減にもつながる太陽光発電システムへの関心は高い。矢野経済研究所が今年5月から8月にかけて、日本国内の太陽電池セル・モジュールメーカー、住宅メーカー、太陽光発電システム販売事業者などを対象に実施した調査結果によれば、2010年度の国内太陽光発電システム市場規模は6553億円となっている。2009年度の3856億円規模から1.7倍の拡大を見せた。2011年度以降も急速な同市場の成長が予測されており、2015年度は1兆4797億円、2020年度には1兆7250億円まで市場規模が広がるとのデータが発表されている。

　節電意識の高まりもあって、今後も太陽光発電システムの導入を進める家庭が増えていきそうだ。


（加藤 秀行 、 湯木 進悟）

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